No.4003　20代以下の約４割、オンラインでの面接希望

● 40代になるとオンラインでの面接希望は22.5％

　総合人材情報サービスの株式会社アイデムは、総合求人サイト『イーアイデム』の会員を対象に仕事探しに関する調査を実施して、その結果を９月に発表した。調査対象は2020年7月中にイーアイデムから何らかの求人に応募したイーアイデムの会員で、そのうち439人が回答している。

　調査結果によると、採用面接が「オンライン」と「直接対面」が選択できるならどちらを希望するか聞いたところ、全体のうち、「オンライン面接を希望する」を選んだ割合は10.0％、「どちらかと言えばオンライン面接を希望する」は18.5％となり、オンラインを選んだ人は約3割となった。一方で「対面の面接を希望する」は24.8％、「どちらかと言えば対面の面接を希望する」は46.7％となり、対面を選んだ人は約7割となった。

　年代別に見ると20代以下では「どちらかと言えばオンラインを希望する」も含め約4割（40.5％）がオンラインを希望、「どちらかと言えば対面を希望する」も含め約６割（59.6％）が対面を希望と、オンラインと対面の割合が拮抗している。年代別の差異に注目すると、対面希望が最も多いのは40代の77.5％、次いで30代の72.0％（いずれも「どちらかと言えば」含む）であったことから、若年層になるほどオンライン面談に抵抗感が少ないといえよう。今後、オンライン面談はツールの１つとして普及していくことになるであろうから、コロナの感染拡大・収束に関係なく、採用する企業側も一次面接などはオンライン面談を検討したほうがいいケースもあるのではないだろうか。

● 新型コロナの影響で仕事を探している人は53.1%

　イーアイデムから求人に応募した人に、今回仕事探しをしている理由に「新型コロナウイルス感染症の影響」は関連しているかを聞いたところ、全体で53.1%が「はい」と回答し、半数以上が新型コロナウイルス感染症の影響を受けて仕事探しをしていたことがわかった。働き方に対しての考え方、労働条件や希望する業種などもじっくり検討したうえで数多くの求人に応募する方もいるので、採用側も応募者が新型コロナの影響を受けての活動なのかどうかについても面談時にはしっかり質問し、その答えにあわせて、時には自社の企業理念や雇用に対する考え方なども真摯に伝えていきたいところである。

　希望雇用形態別にみると、特に「派遣社員」を選択した人は他の雇用形態希望者よりも新型コロナウイルス感染症の影響を受けて仕事探しをした割合が高く、63.0％が「はい」と回答している。

　今後はさらに、非正規社員に限らず正社員も倒産やリストラにより失業し、求職活動を余儀なくされる方も増えてくると予想される。正社員は、応募前の情報収集として企業のホームページをじっくり閲覧してから検討する割合が他の雇用形態よりも高いと思われるので、採用に関するサイトの充実、企業理念や雇用や人材に関しての考え方などはできる限りアピールしていただきたい。

　新型コロナ関連の影響を受けて求職・転職活動をする方の立場になって採用活動を工夫すれば他社との差別化を図れることもあるのではないかと思う。

参照：株式会社アイデム「新型コロナウイルス感染症による仕事探しへの影響調査」

2020.10.12

庄司 英尚（しょうじ・ひでたか）

株式会社アイウェーブ代表取締役、アイウェーブ社労士事務所　代表
社会保険労務士 人事コンサルタント

福島県出身。立命館大学を卒業後、大手オフィス家具メーカーにて営業職に従事。その後、都内の社会保険労務士事務所にて実務経験を積み、2001年に庄司社会保険労務士事務所（現・アイウェーブ社労士事務所）を開業。その後コンサルティング業務の拡大に伴い、2006年に株式会社アイウェーブを設立。企業の業績アップと現場主義をモットーとして、中小・中堅企業を対象に人事労務アドバイザリー業務、就業規則の作成、人事制度コンサルティング、社会保険の手続き及び給与計算業務を行っている。最近は、ワーク・ライフ・バランスの導入に注力し、残業時間の削減や両立支援制度の構築にも積極的に取り組んでいる。

公式サイト http://www.iwave-inc.jp/
社長ブログ http://iwave.blog73.fc2.com/